ＣＧＣグループ・アソシエイツ会 新春合同総会
ＣＧＣグループ・アソシエイツ会の新春合同総会
４つの活動計画骨子を策定
「スーパーサテライトシステム」共有へ
「スーパーサテライトシステム」共有へ
株式会社シジシージャパン（松本偉社長）は１月１５日、加盟企業や取引先で組織するＣＧＣグループ・アソシエイツ会の新春合同総会を東京都港区のオークラ東京で開催し、３５４社６９５人が出席した。総会では昨年５月にシジシージャパンの新社長に就任した松本偉氏が２０２５年度の活動計画を発表した他、シジシージャパン取締役会長の岩崎裕文氏（株式会社マミーマート代表取締役社長）、ＣＧＣアソシエイツ会の京谷裕会長（三菱食品株式会社代表取締役社長）が挨拶した。なお合同総会に先駆けて開催された講演会では、内閣官房参与（社会保障・人口問題・地方創生担当）の山崎史郎氏が「人口減少社会を考える～未来への責任～」という演題で講演を行った。
ＣＧＣグループは２０２３年に創立５０周年を迎えた。昨年、創立５１年目を迎えるにあたり役員体制を一新。松本新社長の下、「異体同心」の精神でさらなる協業活動の発展に取り組んでいく。
組織面では昨年、関東の４支社のうち、神奈川、千葉の２支社が株式会社化され地区本部として独立、全国１０地区本部体制に移行した。地区本部単位の視点で、商品、販売、物流の協業活動を捉え直し、効率や生産性をさらに高める。
２０２５年度グループ活動計画骨子として、①「グループ・企業・店舗の未来」を考え行動、②「全国」「地区」協業活動への積極参加、③環境「配慮」から「行動」へ、④「備災体制」一層の強化」といった４つの重点テーマを策定。
①では、地域と店舗の未来を考え、様々な「連携」「統合」「合併」などの動きを検討し、地域で勝ち残っていくための取組を推進していく。
②においては、戦略商品の集中・調達を一丸で行うとともに、物流効率化へ注力する。
原料面では、異常気象などの影響で原料調達が難しくなる中、新たな産地を開拓。ポテト製品ではインドでの生産を開始し、冷食カテゴリーで市販用細切りポテトを２０２５年に定番展開する他、惣菜製品との連携も図っていく。
③では、スカスカ撲滅運動を推進、引き続き商品の包材縮小、脱プラスチックに取り組む。昨年９月にリニューアルした「ＣＧＣ昆布佃煮」は、包材を２５％減少、段ボールサイズも縮小し、昨年９月～１２月の間に２０トンの包材削減に成功した。
④では、備災商品の調達先強化やグループでのローリングストックの推進に取り組む。年４回の「ＣＧＣ備災フェア」を実施し、ローリングストックの啓発に力を入れる。
その他、企業・店舗の生産性改善の取組として、株式会社リオン・ドールコーポレーション（福島県会津若松市）が提唱した母店子店方式を取り入れた「スーパーサテライトシステム」のノウハウを加盟企業が共有できるよう推進、継続的に勉強会の開催に取り組んでいく。
なお２０２５年１月現在のＣＧＣグループ規模は、加盟企業数２０１社、加盟店舗数４４６０店舗、グループ年商総額は５兆２２７２億円となっている。
組織面では昨年、関東の４支社のうち、神奈川、千葉の２支社が株式会社化され地区本部として独立、全国１０地区本部体制に移行した。地区本部単位の視点で、商品、販売、物流の協業活動を捉え直し、効率や生産性をさらに高める。
２０２５年度グループ活動計画骨子として、①「グループ・企業・店舗の未来」を考え行動、②「全国」「地区」協業活動への積極参加、③環境「配慮」から「行動」へ、④「備災体制」一層の強化」といった４つの重点テーマを策定。
①では、地域と店舗の未来を考え、様々な「連携」「統合」「合併」などの動きを検討し、地域で勝ち残っていくための取組を推進していく。
②においては、戦略商品の集中・調達を一丸で行うとともに、物流効率化へ注力する。
原料面では、異常気象などの影響で原料調達が難しくなる中、新たな産地を開拓。ポテト製品ではインドでの生産を開始し、冷食カテゴリーで市販用細切りポテトを２０２５年に定番展開する他、惣菜製品との連携も図っていく。
③では、スカスカ撲滅運動を推進、引き続き商品の包材縮小、脱プラスチックに取り組む。昨年９月にリニューアルした「ＣＧＣ昆布佃煮」は、包材を２５％減少、段ボールサイズも縮小し、昨年９月～１２月の間に２０トンの包材削減に成功した。
④では、備災商品の調達先強化やグループでのローリングストックの推進に取り組む。年４回の「ＣＧＣ備災フェア」を実施し、ローリングストックの啓発に力を入れる。
その他、企業・店舗の生産性改善の取組として、株式会社リオン・ドールコーポレーション（福島県会津若松市）が提唱した母店子店方式を取り入れた「スーパーサテライトシステム」のノウハウを加盟企業が共有できるよう推進、継続的に勉強会の開催に取り組んでいく。
なお２０２５年１月現在のＣＧＣグループ規模は、加盟企業数２０１社、加盟店舗数４４６０店舗、グループ年商総額は５兆２２７２億円となっている。
シジシージャパン社長 松本偉氏
変化迎え撃つ協業活動を
今後は様々な世の中の変化が訪れてくる。プラスの変化も、マイナスの変化もどんどん出てくると思うが、変化に追われるのではなく、変化を迎え撃つつもりでＣＧＣの協業活動をしっかりと強化していきたい。
今回、新体制で初めての計画発表になる。それを機にＣＧＣの協業活動を最も象徴している「異体同心」の「心」について再定義させていただいた。『「異体同心」の心』は、〝シジシージャパンとしての変わらぬ心・思い〟。その中身は、「全国津々浦々にある加盟企業・店舗と共にそれぞれの地域を守り続けたい」ということになる。新体制において、こうした心持ちで活動をしていきたい。
活動計画作成の際、人口問題、ライフスタイルの変化、環境問題、競合の動向、災害など、様々な背景を整理した。それを踏まえた上で、ＣＧＣグループが２０２５年度に協業で強化すべき重要な骨子を大きく４つにまとめた。
一つ目は、『「グループ・企業・店舗の未来」を考え行動』。経営的な視点で提携や連携をより意識して、勝ち残っていくためのグループ・企業・店舗の未来を考えた行動をとっていく。二つ目が、『「全国」「地区」協業活動への積極参加』。全国規模で行うＰＢ、ＮＢメーカー様との取組を強化する。同時に、それらを物流効率を追求した取組に落とし込んでいく。
三つ目が、『環境「配慮」から「行動」へ』。ゴミを減らす、無駄な空間を減らす、消費期限を延長するといった取組は、生産性を向上させる取組である、という意識でグループを挙げて引き続き強化していく。
四つ目が『「備災体制」一層の強化」』。能登の震災や各地の集中豪雨など、災害は地域のインフラに大きな影響を与え、緊急物資の重要度が増している。ローリングストックについても今一度強化していく。
ＣＧＣグループでは昨年、神奈川シジシー、千葉シジシーという２つの新地区本部が立ち上がった。現在、１０の地区本部、４つの支社で、改めて２５年度、加盟企業様を支えていく新体制ができた。この新体制については、地区単位でしっかりまとまって強化すること、それから全国規模をしっかりまとめていくべきこと。この２つの軸で協業活動をより強化していく。
４４００店舗を超えるＣＧＣグループのお店には、１日６６０万人のお客様が来店される。改めて、ＣＧＣ加盟店が地域のライフラインとして、またコミュニティの起点であり続けるための協業活動でなければならないと、覚悟を新たにしていく。
商品の取組としては、まず、原料・商品調達体制の強化を図る。温暖化による異常気象が、原料調達にも大きな影響を及ぼしている。一例として、ポテトでは、新産地としてインドでの取組を強化していく。
大切なことは、新規調達先をしっかり確立した上で、部門を連動した取組に変えていくこと。例えば冷食で始まったフライドポテトの開発だが、今春から惣菜部門とも連動していく。その他、ウイスキーやバナナ、牛肉、陸上養殖サーモンなどについても新しい供給基地の確立を強化していく。
ＰＢ開発の方向性としては、二極化対応を強化していく。制約志向のお客様が増えている一方で、価値のある消費にしっかりとお金を払っていただくお客様もいることは事実で、加盟者や商圏ごとに品位訴求と価格訴求のバランスをしっかりとっていく政策が大切だと考えている。
また国内の単独世帯は４０％で、その半分は６５歳以上となっており、全世帯の20％が６５歳以上で一人暮らしということになる。そのため、商品の量目や個包装の分け方は今のままでは通用しないということも出てくると思う。適量適価ブランドでは少人数世帯に向けて使いやすい商品をどんどん開発していく。
来期は惣菜の新ブランドも立ち上げる。６５歳以上のシニア、また子供が育って２人だけになったライトシニアに向けても食べ飽きない惣菜としてリピート買いにつながるブランドにしていく。
環境配慮の取組としては、ＰＢ商品において大きな成功事例が生まれた。「ＣＧＣ昆布佃煮」は昨年９月にリニューアルを実施し、長年の懸念であった包材縮小、段ボールサイズ縮小の両方を実現、非常に大きな結果をだすことができた。包材は２５％減少、段ボールサイズも縮小し、９月～１２月の間に２０トンの包材を削減することに成功した。積載数も１・５倍になり、５３台の１０トン車を削減することができた。これにより大きなコストダウンにもつながっている。
地域密着の推進では、「全国児童画コンクール」や「うまいもん甲子園」に引き続き取り組んでいく。また、会津のリオン・ドールさんが取り組んでいる「スーパーサテライトシステム」は、不採算の小型店を高利益の優良店舗に再生させる可能性がある取組になっている。
現在、全国各地域で同様の課題を抱えている加盟企業が集い、協業活動を行っている。２月にも勉強会を開催させていただく予定なので、是非ご参加いただきたい。
今回、新体制で初めての計画発表になる。それを機にＣＧＣの協業活動を最も象徴している「異体同心」の「心」について再定義させていただいた。『「異体同心」の心』は、〝シジシージャパンとしての変わらぬ心・思い〟。その中身は、「全国津々浦々にある加盟企業・店舗と共にそれぞれの地域を守り続けたい」ということになる。新体制において、こうした心持ちで活動をしていきたい。
活動計画作成の際、人口問題、ライフスタイルの変化、環境問題、競合の動向、災害など、様々な背景を整理した。それを踏まえた上で、ＣＧＣグループが２０２５年度に協業で強化すべき重要な骨子を大きく４つにまとめた。
一つ目は、『「グループ・企業・店舗の未来」を考え行動』。経営的な視点で提携や連携をより意識して、勝ち残っていくためのグループ・企業・店舗の未来を考えた行動をとっていく。二つ目が、『「全国」「地区」協業活動への積極参加』。全国規模で行うＰＢ、ＮＢメーカー様との取組を強化する。同時に、それらを物流効率を追求した取組に落とし込んでいく。
三つ目が、『環境「配慮」から「行動」へ』。ゴミを減らす、無駄な空間を減らす、消費期限を延長するといった取組は、生産性を向上させる取組である、という意識でグループを挙げて引き続き強化していく。
四つ目が『「備災体制」一層の強化」』。能登の震災や各地の集中豪雨など、災害は地域のインフラに大きな影響を与え、緊急物資の重要度が増している。ローリングストックについても今一度強化していく。
ＣＧＣグループでは昨年、神奈川シジシー、千葉シジシーという２つの新地区本部が立ち上がった。現在、１０の地区本部、４つの支社で、改めて２５年度、加盟企業様を支えていく新体制ができた。この新体制については、地区単位でしっかりまとまって強化すること、それから全国規模をしっかりまとめていくべきこと。この２つの軸で協業活動をより強化していく。
４４００店舗を超えるＣＧＣグループのお店には、１日６６０万人のお客様が来店される。改めて、ＣＧＣ加盟店が地域のライフラインとして、またコミュニティの起点であり続けるための協業活動でなければならないと、覚悟を新たにしていく。
商品の取組としては、まず、原料・商品調達体制の強化を図る。温暖化による異常気象が、原料調達にも大きな影響を及ぼしている。一例として、ポテトでは、新産地としてインドでの取組を強化していく。
大切なことは、新規調達先をしっかり確立した上で、部門を連動した取組に変えていくこと。例えば冷食で始まったフライドポテトの開発だが、今春から惣菜部門とも連動していく。その他、ウイスキーやバナナ、牛肉、陸上養殖サーモンなどについても新しい供給基地の確立を強化していく。
ＰＢ開発の方向性としては、二極化対応を強化していく。制約志向のお客様が増えている一方で、価値のある消費にしっかりとお金を払っていただくお客様もいることは事実で、加盟者や商圏ごとに品位訴求と価格訴求のバランスをしっかりとっていく政策が大切だと考えている。
また国内の単独世帯は４０％で、その半分は６５歳以上となっており、全世帯の20％が６５歳以上で一人暮らしということになる。そのため、商品の量目や個包装の分け方は今のままでは通用しないということも出てくると思う。適量適価ブランドでは少人数世帯に向けて使いやすい商品をどんどん開発していく。
来期は惣菜の新ブランドも立ち上げる。６５歳以上のシニア、また子供が育って２人だけになったライトシニアに向けても食べ飽きない惣菜としてリピート買いにつながるブランドにしていく。
環境配慮の取組としては、ＰＢ商品において大きな成功事例が生まれた。「ＣＧＣ昆布佃煮」は昨年９月にリニューアルを実施し、長年の懸念であった包材縮小、段ボールサイズ縮小の両方を実現、非常に大きな結果をだすことができた。包材は２５％減少、段ボールサイズも縮小し、９月～１２月の間に２０トンの包材を削減することに成功した。積載数も１・５倍になり、５３台の１０トン車を削減することができた。これにより大きなコストダウンにもつながっている。
地域密着の推進では、「全国児童画コンクール」や「うまいもん甲子園」に引き続き取り組んでいく。また、会津のリオン・ドールさんが取り組んでいる「スーパーサテライトシステム」は、不採算の小型店を高利益の優良店舗に再生させる可能性がある取組になっている。
現在、全国各地域で同様の課題を抱えている加盟企業が集い、協業活動を行っている。２月にも勉強会を開催させていただく予定なので、是非ご参加いただきたい。
シジシージャパン会長 岩崎裕文氏(マミーマート社長)
ワンチームで確実に前進
２０２５年を迎えたが、大企業は好調な業績が予想されている中、中小企業に関しては、厳しい環境が続いており、小売業やメーカーでは、増収減益というケースも目立ってきている。昨年１０月にインドに訪れる機会があった。１４億人の人口がいて、これから先４０年にわたり人口が増え続けると言われている。まだまだ貧富の格差などの課題はあるものの、活力を感じた。
その後、１１月にアジア４カ国を回った。インドネシア、ベトナムは２０代後半から３０代前半の若い世代が多く活気がある。タイ、シンガポールは平均年齢が３０代後半で、成熟しつつある国と聞いているが、次の時代に向けて色々な新しい戦略を取り入れている。
日本は団塊の世代が後期高齢者になる２０２５年問題もあるが、人口問題に関しては、一時的ではなく絶えず続いていくものであり、現状は有効な打開策がないため、非常に重大な問題であると考えている。
ＣＧＣは、一昨年５０周年を迎えた。松本新社長の下、この先の５０年に向け歩み始めている。ＣＧＣ自身が、商品開発という機能をもっと伸ばしていくというビジョンを掲げ、具体的な取組を着々と実行に移している。
一方で加盟社に関しては、関東地区の千葉支社、神奈川支社が株式会社化され、地区本部に生まれ変わった。今後の新たな活動を模索している状況で、次の進化へ向け歩み始めている。
その他の地域においても、様々な次世代の支社活動が行われている。リオン・ドールさんが提唱したスーパーサテライトシステムについても全国の加盟企業に波及している。
CGCグループの約200社のうち、100社が年商100億円以下で、1社での取組には限界があるが、加盟企業とお取組企業、CGCが三位一体のワンチームとなり粘り強く取り組むことで確実に前に進むことができる。志あるところに道は開ける。
ＣＧＣグループは、この先の５０年、どんどん新しい形に変わっていくと思う。是非、末永くご協力をお願いしたい。
その後、１１月にアジア４カ国を回った。インドネシア、ベトナムは２０代後半から３０代前半の若い世代が多く活気がある。タイ、シンガポールは平均年齢が３０代後半で、成熟しつつある国と聞いているが、次の時代に向けて色々な新しい戦略を取り入れている。
日本は団塊の世代が後期高齢者になる２０２５年問題もあるが、人口問題に関しては、一時的ではなく絶えず続いていくものであり、現状は有効な打開策がないため、非常に重大な問題であると考えている。
ＣＧＣは、一昨年５０周年を迎えた。松本新社長の下、この先の５０年に向け歩み始めている。ＣＧＣ自身が、商品開発という機能をもっと伸ばしていくというビジョンを掲げ、具体的な取組を着々と実行に移している。
一方で加盟社に関しては、関東地区の千葉支社、神奈川支社が株式会社化され、地区本部に生まれ変わった。今後の新たな活動を模索している状況で、次の進化へ向け歩み始めている。
その他の地域においても、様々な次世代の支社活動が行われている。リオン・ドールさんが提唱したスーパーサテライトシステムについても全国の加盟企業に波及している。
CGCグループの約200社のうち、100社が年商100億円以下で、1社での取組には限界があるが、加盟企業とお取組企業、CGCが三位一体のワンチームとなり粘り強く取り組むことで確実に前に進むことができる。志あるところに道は開ける。
ＣＧＣグループは、この先の５０年、どんどん新しい形に変わっていくと思う。是非、末永くご協力をお願いしたい。
ＣＧＣアソシエイツ会会長 京谷裕氏(三菱食品社長)
「異体同心」の精神で一丸に
昨年初めて経験した２つの出来事についてお話をしたい。弊社では、昨年発生した能登半島地震へ物資の供給に加えて、会社として初めて独自の復旧支援ボランティアチームを立ち上げ、昨年６月から１０月まで、珠洲市の現場に社員が入れ替わり立ち替わり、常駐させていただき、様々なお手伝いをさせていただいた。私自身も現地を視察させていただいたが、皆様ご存じのとおり、秋口の豪雨被害の影響などもあり、まだまだ復旧が思ったように進んでいないというのが足元の実態で、一日も早い復旧をお祈りするばかりだ。
そしてもう一つの私の初体験が、５年ぶりに再開されたシジシージャパン様のインド仏跡巡拝団への参加。私自身この体験を生涯忘れることはないだろう。
この２つの初体験を通じて改めて私自身の心に刻まれた共通の価値観こそが「異体同心」の重要性だった。ボランティア活動に参加した社員の声を聞いて、私自身が学んだことは、一人一人の力は、たとえ小さくとも、一人一人の共に助け合うという思い、共助の精神が集約されることで、その思いが大きなエネルギーの塊となり、それこそが現地の復旧・復興の原動力になり得るということだった。まさに、有事こそ、異体同心の共助の精神が不可欠であると確信した。
インドでの体験においては、仏教の聖地として知られるブッダガヤのマハーボーディー寺院では、私自身があっという間にその場の空気に飲み込まれてしまった。そこには世界中から数百、数千ともいえる修行僧の方々が集まり、その場所に寝泊まりをしながら、来る日も来る日もお経を唱えていた。
その姿と皆様から発せられる一人一人の思いが重なり合い集約されて、まるでそれが大きなエネルギーの塊になっていた。そこに異体同心の原点を見る思いだった。
現在世界では平和と真逆の方向にある分断や格差の拡大、自国中心といった流れが強まり、ますます予測困難な状態になっている。逆に日本市場では加速して人口減少が進行する。それに伴い、労働人口も急速に減少することが確実な状況で、まさに不確実性と確実性が混ざり合う中で、我々が解決すべき課題は山積している。
こうした社会環境の大きな変革期においてこそ、加盟企業、会員企業の皆様が一体となり、力を合わせて地域を守り続ける、そういう思いを大きなエネルギーの塊にして、まさに異体同心の基本精神こそが不可欠であると信じて疑わない。そんなことに私自身が気づかされた、昨年の夏の２つの初体験であった。
シジシージャパン様は、昨年、次の５０年に向けて、松本新社長を中心とする新体制の下、新たな一歩を踏み出した。次の５０年、さらにインパクトの大きい社会環境の変化が数多く待ち受けていると思う。しかし、いかなる変化があろうとも、我々は受け身になることなく、これまで以上にスピードを上げて、異体同心の基本精神に今一度立ち返り、力を一つにして、新たな協業のチャレンジを着実に実行していく必要があると思う。
我々、アソシエイツ会会員一同も、各社それぞれの機能や能力のみならず、その思いを一つに集約して、まさに異体同心の精神で、一丸となって、シジシージャパン様の様々なチャレンジを全力でご支援してまいります。
そしてもう一つの私の初体験が、５年ぶりに再開されたシジシージャパン様のインド仏跡巡拝団への参加。私自身この体験を生涯忘れることはないだろう。
この２つの初体験を通じて改めて私自身の心に刻まれた共通の価値観こそが「異体同心」の重要性だった。ボランティア活動に参加した社員の声を聞いて、私自身が学んだことは、一人一人の力は、たとえ小さくとも、一人一人の共に助け合うという思い、共助の精神が集約されることで、その思いが大きなエネルギーの塊となり、それこそが現地の復旧・復興の原動力になり得るということだった。まさに、有事こそ、異体同心の共助の精神が不可欠であると確信した。
インドでの体験においては、仏教の聖地として知られるブッダガヤのマハーボーディー寺院では、私自身があっという間にその場の空気に飲み込まれてしまった。そこには世界中から数百、数千ともいえる修行僧の方々が集まり、その場所に寝泊まりをしながら、来る日も来る日もお経を唱えていた。
その姿と皆様から発せられる一人一人の思いが重なり合い集約されて、まるでそれが大きなエネルギーの塊になっていた。そこに異体同心の原点を見る思いだった。
現在世界では平和と真逆の方向にある分断や格差の拡大、自国中心といった流れが強まり、ますます予測困難な状態になっている。逆に日本市場では加速して人口減少が進行する。それに伴い、労働人口も急速に減少することが確実な状況で、まさに不確実性と確実性が混ざり合う中で、我々が解決すべき課題は山積している。
こうした社会環境の大きな変革期においてこそ、加盟企業、会員企業の皆様が一体となり、力を合わせて地域を守り続ける、そういう思いを大きなエネルギーの塊にして、まさに異体同心の基本精神こそが不可欠であると信じて疑わない。そんなことに私自身が気づかされた、昨年の夏の２つの初体験であった。
シジシージャパン様は、昨年、次の５０年に向けて、松本新社長を中心とする新体制の下、新たな一歩を踏み出した。次の５０年、さらにインパクトの大きい社会環境の変化が数多く待ち受けていると思う。しかし、いかなる変化があろうとも、我々は受け身になることなく、これまで以上にスピードを上げて、異体同心の基本精神に今一度立ち返り、力を一つにして、新たな協業のチャレンジを着実に実行していく必要があると思う。
我々、アソシエイツ会会員一同も、各社それぞれの機能や能力のみならず、その思いを一つに集約して、まさに異体同心の精神で、一丸となって、シジシージャパン様の様々なチャレンジを全力でご支援してまいります。
【2025(令和7年）2月11日第5186号3面】
