秋本薫氏が講演 各社の研究発表も
　一般社団法人全国漬物検査協会（宮尾茂雄会長）は２月２８日、東京都江東区の森下文化センターで第３３回漬物技術研究セミナーを開催。全国から約１００名が参加した。
　開会の挨拶に立った宮尾会長は、「このセミナーは学会とは違い、専門性の高い内容となっている。研究発表では各社が取り組んでいることや改善していることを発表していただく。敷居を低くして多くの方に参加していただきたいと思っているので、質疑応答などを通して漬物への理解を深めていただきたい」と述べた。
　特別講演では株式会社アキモ代表取締役社長の秋本薫氏とＴＯＰＰＡＮデジタル株式会社事業推進センターＮＡＶＩＮＥＣＴ本部シニアプロフェッショナルの松本博氏が講演を行い、昨年度の発表者５名に表彰状が授与された。
　高崎健康福祉大学教授の松岡寛樹氏がオブザーバーとして参加した研究発表では、株式会社新進企画開発本部マーケティング部広報室長の伊藤英明氏、東海漬物株式会社漬物機能研究所要素技術開発課の宝田美月氏、山形県工業技術センター食品醸造技術部主任専門研究員の長俊広氏、遠藤食品株式会社研究室課長の熊谷正幸氏がそれぞれの企業、施設で行っている取組を発表した（別掲）。
　秋本氏は「漬物製造工場におけるＤＸの実際」のテーマで講演。１９７９年にＮＥＣがパーソナルコンピュータを発売。父親は「将来、漬物屋でもコンピュータを使う時代が来る」と述べ、ＰＣを購入してくれたことがコンピューターに興味を持つことのスタートとなった。
　１９９５年にインターネットエクスプローラーを実装したＷＩＮＤＯＷＳ９５が発売、誰もがＰＣを持つきっかけとなり、インターネット黎明期を迎えた。この時、インターネットの可能性に気付いて起業化したアメリカのドットコム企業、日本のインターネット関連企業は大きく躍進。特にアメリカの企業は世界を代表する大企業に成長。秋本氏は「成功するためには先が見えるかどうかということが重要だ」と述べた。
　ＤＸ化への第一歩としてペーパーレス化を推奨し、「ペーパー情報は入力しない限り計算ができないが、入力には手間がかかり、間違いも生じて保管に場所も取る」と説明し、自社の事例などを紹介しながらデータベース化、クラウド化、ＩｏＴ化の重要性を強調。
　「ＤＸの必要性を共通認識として全員に理解してもらわないといけないのだが、それを進められるのは社長か人望のある社員にしかできない」と会社全体で取り組むことが必要だと指摘した。
　続いて松本博氏は「製造業におけるＤＸ化とデータ活用の課題と事例」のテーマで講演。紙ラベルを廃止し、環境負荷の少ない電子ＳＣＭラベルを導入するなど、デバイスによる物流ソリューションの事例を紹介した後、同社が提供する製造ＤＸソリューション「ＮＡＶＩＮＥＣＴ」について解説。多様な事業・多数の自社製造拠点の問題解決で生み出した「総合ＩＴソリューション」で、松本氏は「ペーパーレスから製造ＩｏＴまで製造業のＤＸに必要な１１種類のパッケージによりお客様の課題を解決する」と説明した。
　研究発表後、全日本漬物協同組合連合会の真野康彦氏が「外国人技能実習制度の育成就労制度への移行」について情報提供を行い、現行制度と見直し後の内容について説明。育成就労制度は人材確保と人材育成が目的で、見直し後は育成就労で３年（原則）、特定技能１号で５年、特定技能２号で制限なしとなる。改正法施行は２０２７年だが、内容については検討中の要件もあり、漬物業界として意見を提出していることも明かした。