「取材したい」食材に
機能性で需要伸びる凍豆腐
市場拡大が続く凍豆腐（こうや豆腐）業界。全国凍豆腐工業協同組合連合会は今年５月に開催した総会にて、約２２年間にわたり会長を務めてきた登内英雄氏（登喜和冷凍食品社長）が退任し、木下博隆氏（旭松食品社長）を新会長に選任した。今回、木下理事長に業界の状況を聴いた。（小林悟空）
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‐凍豆腐の市場動向。
木下理事長（以下敬称略） ここ５年程は製造量が右肩上がりに上がっている。食品業界全般で見ても、このようなカテゴリは少ないのではないか。
好調の理由は健康機能性の認知度向上が挙げられる。特に昨年は大々的にテレビで取り上げられ、前年比で３・３％増の大幅増産となり、今年に入ってからも増産を維持している。さらに消費者当たりの年間購入金額で見ると、しばらくは下降を続けていたのが２０１４年からは再び上昇を始め、昨年までに１７％上昇している。
‐凍豆腐のメディア露出が増えている。
木下 近年は凍豆腐が持つ健康機能性を研究し、学術的な論文として発表・記者会見をするという手法に注力している。これが奏功し、メディアが「取材したい」と思う食材に成長してきたと感じる。勿論、以前から地道に行ってきた食育事業やイベントへの出展が成果に繋がってきた部分もあると思う。こうした活動は各企業単位でも取り組んでいただいており、ご協力に感謝している。
‐判明している機能性は。
木下 凍豆腐は、普通の豆腐よりも大豆を凝縮させて豆腐を作り、さらに凍結、乾燥させて出来上がるもの。つまり、タンパク質、カルシウム、鉄分といった大豆の栄養成分が詰め込まれている。さらにタンパク質のうち約３割は「レジスタントタンパク質」という近年注目の成分であることも分かってきた。
具体的な効果は、糖尿病予防、コレステロール調節作用、脂質代謝改善、床ずれ改善など様々。単純に高タンパク低カロリーで歯ごたえのある食材なので、ダイエットにも向いていて、あらゆる層におすすめできる。
‐業界情勢について。
木下 当連合会には全国の6社が加盟しているが、製造の大部分は長野県で行われている。１９６０年頃から原料大豆の移入・加工の体制が長野で整っていたというのが背景にあったようだが、現在においても原料事情は悩みの一つだ。現在大豆は世界中で需要が高まっており、価格も高止まりしている。物流費等のコストも高騰する中で品質を維持するためには、価格見直しが必要なところも出てくるはずだ。
‐食べ方にも地域性がありそうだ。
木下 凍豆腐は「こうや豆腐」とも言うように和歌山県の高野山が発祥とされ、関西が一大消費地だ。関西では含め煮を中心としたベーシックな食べ方が根強い。
一方、前述の通りメーカーが集中している長野では、製造時に出る粉末の利用が普及し、今では粉末をわざわざ製造するほどになっている。またメディアの影響で唐揚げや炒め物など肉代わりの具材にするレシピが全国的に広まっている。当社（旭松食品）でも一部商品のパッケージ写真を煮物から炒め物に切り替えた。全国の人々が凍豆腐を食卓に取り入れ、健康になっていただけるよう今後も情報発信に努めていきたい。
‐今後の組合活動は。
木下 登内前会長の方針を引き継ぎ、機能性の研究、発信は重視している。また凍（こうや）豆腐の日を制定するなど、一般の方が凍豆腐を意識する機会を増やして、市場全体が活性化する活動を強化していく方針だ。
【全国凍豆腐工業協同組合連合会加盟企業（6社）】旭松食品㈱、㈱信濃雪、高原㈱、登喜和冷凍食品㈱、羽二重豆腐㈱、㈱みすずコーポレーション

【2019(令和元)年9月23日第4993号6面】