※１．埼玉県・千葉県・静岡県・三重県・奈良県・和歌山県・愛媛県・福岡県・鹿児島県の栽培面積・収穫予想量は系統の数値である。

全国梅生産の約６割を占める和歌山県。主要産地である紀州地方の梅の開花期及び満開期は、平年より１０日～１４日早かった。
ＪＡ紀南の発表（２月１９日）でも南高の開花始めが１月２７日と平年より１２日程度早く、満開期も２月３日と平年より１３日程度早かった。また、１月２１日の着蕾調査によると、１年枝１００節当たりの平均着蕾数は、南高では前年・平年並みとなり、小城・小梅では前年より多く、平年並みとなった。
過去の例を見ると、作柄については咲き始めが遅く、開花期が長い年は豊作型となることが多いとされている。今年はその逆の状況となっているため、作柄については心配の声も上がっている。
昨年は９割作に留まったものの、収穫期が遅かったこともあり、収穫量が少ないと判断した業者が先行して購入したため青梅の価格が上昇。１次加工を行うメーカーが増加するなど、原料流通の変化の影響もあり、青梅の価格は前年の２倍に高騰する状況となった。昨年の梅は花付きも良く、生育も順調に進んでいたが、成熟期に雨が少なく玉太りが進まなかった。そのため、収穫量も伸びず、全国的には不作となった。
農林水産省が昨年１１月２６日に発表した資料によると、昨年の全国の結果樹面積は１万４５００ｈａで前年産に比べ２％減少。収穫量は８万８１００ｔ、出荷量は７万７７００ｔで、前年産に比べてともに２２％減となった。
全国梅生産の６０％以上のシェアを持つ和歌山の収穫量は平年比で約１割減の５万７５００ｔに留まったが、小梅の主要産地である山梨、群馬、長野では収穫直前に広範囲で降雹被害が発生し、平年比６０％と大不作となったことも大きく影響した。
昨年の売れ行きは、年明けから春先まで好調に推移していたものの、記録的な冷夏、台風や長雨等の自然災害、１０月の消費税増税、値上げ、暖冬など、夏以降はブレーキになる材料が多かったことが影響し、通年では爆発的に売れた２０１８年比で1～2割減となった。
需要期を迎える春夏に向けて期待が高まっている。東京オリンピック・パラリンピックが開催される今年の夏は暑くなることが予想されており、梅干製品にとっては追い風となる。
また、国内外の共同研究によって梅干の効能を医学的に解明している紀州梅効能研究会（殿畑雅敏会長）によると、梅にはインフルエンザ予防、胃がん予防、糖尿病予防、食中毒予防、動脈硬化の抑制、血液浄化作用、抗酸化活性作用があり、近年の研究では脂肪燃焼作用に関する研究成果も発表している。梅干はインフルエンザウイルスやＯ‐１５７などの食中毒菌の増殖を抑制する作用があることが確認されている他、免疫力を高める効果も期待できる。
日本でも新型コロナウイルスの感染者が１０００人を超え、更なる感染の拡大が懸念される中、小売店で売れているのは、テレビでも紹介された長芋や納豆、えだ豆の他、乳酸菌が豊富に含まれているキムチやヨーグルトといった免疫力を高める食品。近年は病気になりにくい体を作るための「食」が重要視されている。「梅はその日の難逃れ」。古来より語り継がれている梅の効能が再び脚光を浴びている。