家庭における「塩」の消費について
Ｗｅｂサイトで公開
公益財団法人塩事業センター（津田健理事長、東京都品川区）は、塩の製造、輸入及び流通に関する調査研究を行っており、その一環として塩の消費実態に関する調査や情報の収集などを実施している。
今回は「家計調査」（総務省）や「食ＭＡＰ®」※などの調査データ、また塩事業センターが実施した調査から、家庭での塩の購入や消費の動向を分析した。※「食ＭＡＰ®」：株式会社ライフスケープマ―ケティング(東京都千代田区)が提供している食に関する調査データ。首都圏３０㎞圏内の約４００世帯を対象に、食卓（メニュー・材料）、購買（商品）、家庭内在庫（商品）、意識情報などに関して調査したデータ。
家庭で購入される塩の数量について「家計調査」のデータを見ると、１世帯（二人以上の世帯）当たりの年間の「食塩」の購入数量（全国平均値）は、２００１年に３０２７ｇだったが、２０１８年は１７６９ｇと、ここ約２０年で４割程度減少した。
この「家庭で購入される塩の数量が減少している」ことについては、様々な要因が関係しているものと考えられるが、今回は統計情報や調査データを参考に、その要因と思われるものをいくつか紹介している。
まずは、「家計調査」における塩以外の調味料の動向を見ると、「食塩」に限らず、「しょう油」「みそ」「砂糖」などの基礎的な調味料の購入数量は、「食塩」と同様の減少傾向にあるが、一方で、「風味調味料」（かつおだしやいりこだしなどを濃縮したものなど）や、「つゆ・たれ」（つゆの素、おでんのつゆなど）、「他の調味料」（うま味調味料、ミートソースなど）の購入金額は、増加傾向にある。
このように、「食塩」も含めた基礎的な調味料の購入数量が減少する中で、金額ベースではあるが、「風味調味料」や「つゆ・たれ」などが増加していることから、相対的に基礎的な調味料は家庭で購入されなく(使用されなく)なっていることが伺え、このことは塩の購入数量の減少の要因の１つと推測される。
公益財団法人塩事業センター（津田健理事長、東京都品川区）は、塩の製造、輸入及び流通に関する調査研究を行っており、その一環として塩の消費実態に関する調査や情報の収集などを実施している。
今回は「家計調査」（総務省）や「食ＭＡＰ®」※などの調査データ、また塩事業センターが実施した調査から、家庭での塩の購入や消費の動向を分析した。※「食ＭＡＰ®」：株式会社ライフスケープマ―ケティング(東京都千代田区)が提供している食に関する調査データ。首都圏３０㎞圏内の約４００世帯を対象に、食卓（メニュー・材料）、購買（商品）、家庭内在庫（商品）、意識情報などに関して調査したデータ。
家庭で購入される塩の数量について「家計調査」のデータを見ると、１世帯（二人以上の世帯）当たりの年間の「食塩」の購入数量（全国平均値）は、２００１年に３０２７ｇだったが、２０１８年は１７６９ｇと、ここ約２０年で４割程度減少した。
この「家庭で購入される塩の数量が減少している」ことについては、様々な要因が関係しているものと考えられるが、今回は統計情報や調査データを参考に、その要因と思われるものをいくつか紹介している。
まずは、「家計調査」における塩以外の調味料の動向を見ると、「食塩」に限らず、「しょう油」「みそ」「砂糖」などの基礎的な調味料の購入数量は、「食塩」と同様の減少傾向にあるが、一方で、「風味調味料」（かつおだしやいりこだしなどを濃縮したものなど）や、「つゆ・たれ」（つゆの素、おでんのつゆなど）、「他の調味料」（うま味調味料、ミートソースなど）の購入金額は、増加傾向にある。
このように、「食塩」も含めた基礎的な調味料の購入数量が減少する中で、金額ベースではあるが、「風味調味料」や「つゆ・たれ」などが増加していることから、相対的に基礎的な調味料は家庭で購入されなく(使用されなく)なっていることが伺え、このことは塩の購入数量の減少の要因の１つと推測される。
続いて、家庭においてどのような用途で塩が使用されているかについて見てみると、塩事業センターが３年に１回実施している「家庭用塩の消費実態に関する調査」では、家庭での塩の使用用途に関するデータがあり、ここ約１０年間の世帯ごとの用途別の塩の使用率※の推移を見ると、「台所で調理するため」は、毎回９０％以上とあまり変化がないが、「食卓で使用するため」は約６０％から５０％に、「つけもの用」は約５０％から４０％と、それぞれ２割程度減少した。
このデータは「その用途での使用有無」に関する調査のため、「使用する頻度」や「１回の使用で使われる数量」のことまでは詳しく判らないが、「食卓」や「つけもの用」に塩を使用する世帯が減少していることも、塩の購入数量減少の要因の１つかもしれない。
最後は、家庭での塩の「出現回数」に関して、家庭で塩がどの程度の頻度で使用されているかについては、「食ＭＡＰ®」で、１０００世帯１日あたりの「食塩」の延べ出現回数※のデータがまとめられている。
このデータを見ると、「食塩」の出現回数、すなわち家庭で「食塩」が使用される回数は、２００１年度には８７２・５だったのに対し、２０１８年度には５３４・４と、こちらも４割程度減っている。
※「１日あたりの延べ出現回数」とは、１日にその食材を使用した回数を合計したもの。例えば、ある世帯で１日に朝と夜に塩を使用した（使用した量は問わない）場合の延べ出現回数は２となり、それを１０００世帯あたりに換算したものが、「１０００世帯あたりの延べ出現回数」となる。
このデータは「その用途での使用有無」に関する調査のため、「使用する頻度」や「１回の使用で使われる数量」のことまでは詳しく判らないが、「食卓」や「つけもの用」に塩を使用する世帯が減少していることも、塩の購入数量減少の要因の１つかもしれない。
最後は、家庭での塩の「出現回数」に関して、家庭で塩がどの程度の頻度で使用されているかについては、「食ＭＡＰ®」で、１０００世帯１日あたりの「食塩」の延べ出現回数※のデータがまとめられている。
このデータを見ると、「食塩」の出現回数、すなわち家庭で「食塩」が使用される回数は、２００１年度には８７２・５だったのに対し、２０１８年度には５３４・４と、こちらも４割程度減っている。
※「１日あたりの延べ出現回数」とは、１日にその食材を使用した回数を合計したもの。例えば、ある世帯で１日に朝と夜に塩を使用した（使用した量は問わない）場合の延べ出現回数は２となり、それを１０００世帯あたりに換算したものが、「１０００世帯あたりの延べ出現回数」となる。
「食ＭＡＰ®」の「出現回数」のデータでは、「家庭で使用される頻度」は判るが、「１回の使用で使われる数量」については判らない。そのため明言はできないが、このことも塩の購入数量の減少にある程度影響があるものと推測できる。
なお、「出現回数」が減少していることの背景としては、「（塩の使用の有無を問わない）調理する機会」自体が減少していることがあるのではないかと考えられる。
「家庭用塩の消費実態に関する調査」の結果から、家庭で食事をつくる頻度についての回答をまとめると、ここ約１０年で、「週４日以上」（「ほとんど毎日」「週４・５日以上」の計）と回答した世帯の割合が減少し、「週３日以下」（「週２・３日」「ほとんど作らない」「全く作らない」の合計）と回答した世帯の割合が増えてきている。
今回は、日本の「家庭での塩の購入数量の減少」に着目して、各種のデータを見てきた。その結果、購入数量の減少の要因として「調味料の使い方の変化」や「塩の使用用途の変化」、「塩の出現回数の減少」などが関わっている可能性が考えられた。
今後も、塩事業センターでは、家庭での塩の使用について、「食ＭＡＰ®」のデータなどを活用して、具体的にどのようなメニューに塩が使われているか、またそれらのメニューはどのくらいの頻度で出現しているかといったことについて発信していく予定。
【食料新聞デジタル 2021年8月30日号、9月1日第5068号7面併載】
なお、「出現回数」が減少していることの背景としては、「（塩の使用の有無を問わない）調理する機会」自体が減少していることがあるのではないかと考えられる。
「家庭用塩の消費実態に関する調査」の結果から、家庭で食事をつくる頻度についての回答をまとめると、ここ約１０年で、「週４日以上」（「ほとんど毎日」「週４・５日以上」の計）と回答した世帯の割合が減少し、「週３日以下」（「週２・３日」「ほとんど作らない」「全く作らない」の合計）と回答した世帯の割合が増えてきている。
今回は、日本の「家庭での塩の購入数量の減少」に着目して、各種のデータを見てきた。その結果、購入数量の減少の要因として「調味料の使い方の変化」や「塩の使用用途の変化」、「塩の出現回数の減少」などが関わっている可能性が考えられた。
今後も、塩事業センターでは、家庭での塩の使用について、「食ＭＡＰ®」のデータなどを活用して、具体的にどのようなメニューに塩が使われているか、またそれらのメニューはどのくらいの頻度で出現しているかといったことについて発信していく予定。
【食料新聞デジタル 2021年8月30日号、9月1日第5068号7面併載】
７月３日は「塩と暮らしの日」
