リテイルサイエンス コトラー４・０の小売販促
個人ニーズに応じて提案
株式会社リテイルサイエンス(大久保恒夫ファウンダー、東京都港区)の大久保恒夫ファウンダーは１９日「コトラーのマーケティング３・０／４・０ と流通革命」をテーマに講演を行った。
大久保氏によると、近年の小売マーケティングにおいては、インターネットの活用が不可欠になっており、販促戦略を練る際にマーケティング研究者フィリップ・コトラー博士が提唱する「リテールマーケティング４・０」の考え方を活かせるという。
この考え方は、消費者の生活にインターネットの利用が浸透する現在、ネットとリアルとの境目がなくなりつつあり、小売店としては「いかに商品を消費者へ認知してもらい、そして訴求・推奨できるか」が今後の課題となっていることを表す。
コトラー博士が今まで提唱してきた１・０～３・０では、小売店が販促のため豊富な品揃えに専念したり、安売り競争に走ったりすることで消費者の購買ニーズを満たしていた。しかし、多様化してきた消費者のニーズに応えるためには、各消費者のニーズに応じて販促する必要が出てきた。
大久保氏は、４・０段階の具体的な販促方法として、消費者に自社のスマートフォンアプリの活用を促すことで、購買履歴データを収集・分析でき、個人ニーズに応じて商品提案することが可能だと話した。
その他、消費者へアプリを通じて、チラシ・キャンペーン・クーポン情報の提供を行うことで、実店舗への集客を図ることも期待できるという。
同時に、従来は紙に頼っていた販促ツールよりも安価に作成できるメリットもある。
大久保氏は「コトラー博士の書籍は非常に示唆に富んでいる。ぜひ一読をおすすめしたい」と話し、講演を締めくくった。
【大久保恒夫氏の紹介図書】
▼コトラーのリテール４・０ デジタルトランスフォーメーション時代の１０の法則(朝日新聞出版、２０２０年)
▼コトラーのマーケティング４・０ スマートフォン時代の究極法則(朝日新聞出版、２０１７年)
【2021（令和3）年８月21日第5067号5面】
リテイルサイエンス HP
大久保氏によると、近年の小売マーケティングにおいては、インターネットの活用が不可欠になっており、販促戦略を練る際にマーケティング研究者フィリップ・コトラー博士が提唱する「リテールマーケティング４・０」の考え方を活かせるという。
この考え方は、消費者の生活にインターネットの利用が浸透する現在、ネットとリアルとの境目がなくなりつつあり、小売店としては「いかに商品を消費者へ認知してもらい、そして訴求・推奨できるか」が今後の課題となっていることを表す。
コトラー博士が今まで提唱してきた１・０～３・０では、小売店が販促のため豊富な品揃えに専念したり、安売り競争に走ったりすることで消費者の購買ニーズを満たしていた。しかし、多様化してきた消費者のニーズに応えるためには、各消費者のニーズに応じて販促する必要が出てきた。
大久保氏は、４・０段階の具体的な販促方法として、消費者に自社のスマートフォンアプリの活用を促すことで、購買履歴データを収集・分析でき、個人ニーズに応じて商品提案することが可能だと話した。
その他、消費者へアプリを通じて、チラシ・キャンペーン・クーポン情報の提供を行うことで、実店舗への集客を図ることも期待できるという。
同時に、従来は紙に頼っていた販促ツールよりも安価に作成できるメリットもある。
大久保氏は「コトラー博士の書籍は非常に示唆に富んでいる。ぜひ一読をおすすめしたい」と話し、講演を締めくくった。
【大久保恒夫氏の紹介図書】
▼コトラーのリテール４・０ デジタルトランスフォーメーション時代の１０の法則(朝日新聞出版、２０２０年)
▼コトラーのマーケティング４・０ スマートフォン時代の究極法則(朝日新聞出版、２０１７年)
【2021（令和3）年８月21日第5067号5面】
リテイルサイエンス HP
リテイルサイエンス 講演で安売の弊害指摘
売込や「作業割当ＡＩｄ」勧める
株式会社リテイルサイエンス（大久保恒夫ファウンダー、東京都港区）の大久保ファウンダーは食品スーパー向けの無料Ｗｅｂセミナー「コロナの裏年でも減益しない方法ー絞り込みによる粗利率のアップと人時売上をＫＰＩとする人件費コントロールー」を４月２７日に開催した。
昨年がコロナ禍による巣ごもり消費で食品スーパーは売上を伸ばした分、今年はその反動減が懸念されている。そんな中、売上だけを求めて「無駄な安売」をすることは営業利益率を下げる施策だと大久保氏は指摘する。安売は利益率が下がるだけでなく、企業間の体力消耗を招き、価格変更作業等の手間を増大させるといった弊害が多いという。
代わりに必要なのは、品揃えを粗利率の高い売筋商品に絞り込み、フェース数の拡大やＰＯＰの作成などで売込をかけることや、仕入原価の低減といった、利益を確保した上で販売を増やす取組だと話した。
またコスト削減策には人件費のコントロールを挙げる。作業割当システムを活用することでエクセルよりも簡単に管理することができるようになる、として、同社が開発した「作業割当ＡＩｄ」を紹介した。
この他、リアル店舗とネットを融合させることも売上拡大に貢献する可能性を大いに秘めているとし、自身が主催する「ネットスーパー実行研究会」をPRした。
なお、大久保氏は数々の企業の経営改革を成功させてきたことで知られ、現在は西友社長兼ＣＥＯを務める。
【2021（令和3）年5月11日第5057号3面】
リテイルサイエンス HP
株式会社リテイルサイエンス（大久保恒夫ファウンダー、東京都港区）の大久保ファウンダーは食品スーパー向けの無料Ｗｅｂセミナー「コロナの裏年でも減益しない方法ー絞り込みによる粗利率のアップと人時売上をＫＰＩとする人件費コントロールー」を４月２７日に開催した。
昨年がコロナ禍による巣ごもり消費で食品スーパーは売上を伸ばした分、今年はその反動減が懸念されている。そんな中、売上だけを求めて「無駄な安売」をすることは営業利益率を下げる施策だと大久保氏は指摘する。安売は利益率が下がるだけでなく、企業間の体力消耗を招き、価格変更作業等の手間を増大させるといった弊害が多いという。
代わりに必要なのは、品揃えを粗利率の高い売筋商品に絞り込み、フェース数の拡大やＰＯＰの作成などで売込をかけることや、仕入原価の低減といった、利益を確保した上で販売を増やす取組だと話した。
またコスト削減策には人件費のコントロールを挙げる。作業割当システムを活用することでエクセルよりも簡単に管理することができるようになる、として、同社が開発した「作業割当ＡＩｄ」を紹介した。
この他、リアル店舗とネットを融合させることも売上拡大に貢献する可能性を大いに秘めているとし、自身が主催する「ネットスーパー実行研究会」をPRした。
なお、大久保氏は数々の企業の経営改革を成功させてきたことで知られ、現在は西友社長兼ＣＥＯを務める。
【2021（令和3）年5月11日第5057号3面】
リテイルサイエンス HP
リテイルサイエンス 小売業のデジタル化支援
「惣菜ＡＩＤ」等システム提案
日本経済新聞社が主催する「日経メッセ街づくり・店づくり総合展」で、株式会社リテイルサイエンス（大久保恒夫ファウンダー、東京都港区）は小売業のＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）を支援するシステムを提案した。大久保氏は「小売業のＤＸ」のセミナーも開催した。
大久保氏はＤＸのメリットや具体例を提示。その一つに棚割りのシステム化を挙げると、システム化によって売筋商品や見せ筋商品を目立たせる棚割を的確かつ効率的にでき、本部支持の実効性向上や補充頻度の削減なども実現できるようになるとした。この他、自動発注や作業割当システム、ネット販促やＥラーニングなどもＤＸの一つで、既に多くの小売業者で導入され、売上げアップやコスト削減など成果を挙げている。
これらのＤＸを支援するのが同社製品だ。例えば「惣菜ＡＩＤ」なら、ピーク時の品切れを回避しつつ、作りたてを提供するための製造計画数の策定や、製造本部と各店舗のコミュニケーションの円滑化が、簡単な操作のシステムで実現可能だ。
また大久保氏はＤＸに加え、今後はネットスーパーの存在感が高まることを指摘した。ネットスーパーは高品質なこだわり商品が求められることやロスが出づらいことから売上を上げ粗利率も高められるという特性があり、消費者の利便性が高まるだけでなく小売業者にもメリットがあると話した。課題はピッキングと物流、情報システム開発の負担等であり、他社との共用化が必要になってくる見通しを示した。
なお「日経メッセ街づくり・店づくり総合展」は３月９日～12日の３日間、東京ビッグサイトで開催された。同時開催となったオンライン展示は４月30日まで公開され、大久保氏のセミナー動画も閲覧できる。
【2021（令和3）年4月1日第5053号５面】
日本経済新聞社が主催する「日経メッセ街づくり・店づくり総合展」で、株式会社リテイルサイエンス（大久保恒夫ファウンダー、東京都港区）は小売業のＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）を支援するシステムを提案した。大久保氏は「小売業のＤＸ」のセミナーも開催した。
大久保氏はＤＸのメリットや具体例を提示。その一つに棚割りのシステム化を挙げると、システム化によって売筋商品や見せ筋商品を目立たせる棚割を的確かつ効率的にでき、本部支持の実効性向上や補充頻度の削減なども実現できるようになるとした。この他、自動発注や作業割当システム、ネット販促やＥラーニングなどもＤＸの一つで、既に多くの小売業者で導入され、売上げアップやコスト削減など成果を挙げている。
これらのＤＸを支援するのが同社製品だ。例えば「惣菜ＡＩＤ」なら、ピーク時の品切れを回避しつつ、作りたてを提供するための製造計画数の策定や、製造本部と各店舗のコミュニケーションの円滑化が、簡単な操作のシステムで実現可能だ。
また大久保氏はＤＸに加え、今後はネットスーパーの存在感が高まることを指摘した。ネットスーパーは高品質なこだわり商品が求められることやロスが出づらいことから売上を上げ粗利率も高められるという特性があり、消費者の利便性が高まるだけでなく小売業者にもメリットがあると話した。課題はピッキングと物流、情報システム開発の負担等であり、他社との共用化が必要になってくる見通しを示した。
なお「日経メッセ街づくり・店づくり総合展」は３月９日～12日の３日間、東京ビッグサイトで開催された。同時開催となったオンライン展示は４月30日まで公開され、大久保氏のセミナー動画も閲覧できる。
【2021（令和3）年4月1日第5053号５面】
