２０２２年４月１日付けの新人事で、皆川昭弘代表取締役社長が代表取締役会長、齋藤正久取締役常務が代表取締役社長、古海利明取締役常務が代表取締役専務、守随純一取締役部長と横田博一取締役部長が常務取締役にそれぞれ就任（藤原静子取締役部長は留任）した。
　新体制となり、第９３期を迎えた同社の齋藤社長は社員の自主性を育てながら利益を生み出せる体質に進化していく方針を示し、これまで培った確かな経験と知識、業界屈指の高い信頼性と評価をもとに更なる業容拡大を目指している。

新たな商品価値の発見へ
　東京都公認の漬物荷受である東京中央漬物株式会社（齋藤正久社長、東京都江東区豊洲）は９月２７日、東京都台東区の東京都立産業貿易センター台東館にて『２０２４Ｃ‐Ｚジョイフルフェア』を開催した。北海道から九州まで日本各地のメーカーから、荷主共和会加盟企業７０社、荷主会以外の企業２３社の計９３社が出展し、コーナー展示への出品企業を含めると約１２０社、５００アイテム超の商品が一堂に集結。量販店、二次問屋、三次問屋、専門店、外食関連のバイヤーなど約２００名が来場した。「物価高に負けず新たな商品価値の発見　～和食回帰で漬物摂取～」をテーマに、全国の名産漬物をはじめ漬物専業卸の展示会ならではの隠れた逸品やこだわりの商品、季節の限定商品、年末年始に向けたイチオシ商品、新商品など多数の商品を展示。中央漬物コーナーでは昨年に続いて、パプリカ等を原料とした同社ＰＢ商品「彩菜さらだ漬（米甘酢ドレッシング）」を展示した。バイヤーへの商品提案はもちろん、メーカー同士でもお互いの取組や商品の情報交換が積極的に行われた。
　新型コロナウイルスの流行が収束し、国内旅行及びインバウンド観光客の人流が回復。コロナ禍では不振だった観光土産、外食需要が活気を取り戻している。
　しかし、漬物業界の足元に目を向けると、原油高と円安によるエネルギー価格の高騰や人件費の上昇などで物価高が続き、消費者が抱く「生活防衛意識」の高まりは、食卓の副食材である漬物の買い控えという現象を招いて、厳しい現状が続いている。
　また、ここ数年続く天候不順や記録的な猛暑等で、漬物の原料調達への対応がこれまで以上に難しい環境となっているのも、業界リスクの大きな要因の一つとして挙げられる。
　今回の展示会では商品の発掘や新たな販路開拓をポイントに、従来からの荷主に加えて新規のメーカーや資材業者が初出展。各カテゴリーを代表するメーカーが、自慢の逸品や差別化を図る高付加価値商品を取り揃えた。
　コーナー展示では、昨年も好評だった年末年始商材、高付加価値商材コーナーに加え、健康的な食材の「健康意識コーナー」、個食対応商品を集めた「個食コーナー」を設置。いずれのコーナーも終始来場者の目を集め、ニーズの高さを物語っていた。
　社長就任から３回目の展示会となった齋藤社長は、昨年改革した展示会の内容をさらに進化させた。開催時期の９月変更や、カテゴリー別ではない五十音順のブース配列に加え、配置によってブース訪問者数に差が出ないよう、一方通行の順路設定も実施した。
　こうした改革は全て出展メーカーの意向を汲んだものであり、齋藤社長が担当者からの意見を吸い上げて実行した成果の表れ。現場担当者が会場でテキパキと接客する姿勢が印象的で、３年目を迎えた齋藤社長の東京中央漬物はさらに進化していく。

　展示会中盤で行われた記者会見では、齋藤社長と菊地正芳量販部部長が記者からの質問に答えた。
　齋藤社長は展示会の傾向と対応について「得意先からは、出展メーカーや商品をもっと掘り下げてほしい、という要望もある。漬物は日配商材なので、配送体制も含めて取り扱いが可能な商品なら積極的に対応していきたい。最近では、売上が回復してきた外食産業から、全国の商材を取り扱える当社の利点に注目していただき、オファーが増えている。また、通販ルートからのニーズなど、新規の取組も増えてきているので、今後も積極的に対応していきたい」と語った。
　上半期の漬物カテゴリー別動向では「キムチと沢庵は売上が伸びている。沢庵が売れている理由は、これまで主流だった一本物・ハーフ物からカップ物へとシフトしてきており、個食ニーズに対応した商品も含めて、選択肢の広がりが売上増につながっていると思う。ただ、沢庵の原料大根は高菜漬と同様に原料不足が続いており、販促は控える傾向にある。今年の原料手当てはこれからなので、原料が十分に確保できれば、さらに売上増が期待できる」とした。
　続けて、「キムチは、昨年過去一番の売上だったが、業務用で焼肉店などにも販路があり、今年の上半期は昨年を超える勢いがある。生姜製品も動きは良かった。紀州産が大凶作となった梅干しは、中国産原料の商材で対応できているため、バランスは悪くない。米不足の影響としては、“釜めしの素”が売れなかった」と説明した。
　量販店との取引については、「新店舗を積極的に出店している直取引のスーパーは、売上増となっている。ディスカウント商材中心の店舗もあるが、品揃えは豊富なので対応できる体制はある。ドラッグ店の直取引はなく問屋卸しだが、体に良いものというニーズから梅干しは良く動いている」と話した。
　昨年お披露目した同社ＰＢの『彩菜さらだ漬』については「大変好評だったため、スタンドパックの大容量商品も企画したが、パプリカ原料の高騰で断念せざるを得なかった。そこで容器をカップタイプに変更し、今後は国産原料を使用できる６～９月の限定商材として販売していく。また、パプリカだけでなく四季ごとに違う食材で対応する商品の規格もあり、中漬オンリーワン商材として強みを発揮していきたい」と語った。
　菊地部長は、メーカー各社の製品値上げの状況について「一般食品はＮＢ商品が値上げすれば、他社も追随できる。一方、漬物は大手メーカーが少ないことも要因の一つだが、軸となる商品の値上げが進んでいないのが現状だ。量販店では“値上げは受け入れられない”という雰囲気ではないので、単純にはいかないかもしれないが、ニーズに合わせた付加価値を付けるなどの対応で、価格を引き上げる必要性は感じている」と話している。
　同社の前期決算は、売上３７億１８５５万円で、前期比２・９％増、売上総利益は３億４２６７万円で、同０・２％減となった。
　今年上半期の状況について齋藤社長は、「得意先で、利益の合わない取引先は販売を取りやめたところもある。７月までの売上は、ほぼ前年並みの９８％で推移している」と説明した。
　全国各地の魅力ある商品を取り揃える専業問屋として、１００社規模の展示会を開催できるのは、東京中央漬物のストロングポイントだ。
　課題やリスクが山積する漬物業界の中で、漬物の可能性を広げる役割を担う同社の存在感は、以前にも増して大きくなっている。
【2024（令和6）年10月1日第5175号1、3面】

交流、勉強、教育の場として活用
　東京都公認の漬物荷受機関である東京中央漬物株式会社（齋藤正久社長、東京都江東区豊洲）の取引先で組織される東京中央漬物荷主共和会は１４日と１５日、兵庫県での研修旅行を実施。全国から４５名が参加した。
　コロナの影響で２０１９年６月以来、５年ぶりの研修旅行となった今回の研修では、キユーピーグループ初のＣＯ２ネットゼロ工場として２０１６年１０月１９日に生産を開始したキユーピー株式会社（髙宮満社長、東京都渋谷区）の神戸工場を視察。ドレッシングとマヨネーズの製造ラインを見学した他、試食も行った。
　２日目の１５日は観光組とゴルフ組に分かれ、観光組は姫路城や北野異人館街を観光。ゴルフ組は六甲カントリー倶楽部でプレーを楽しんだ。齋藤社長は社長就任後初となる研修旅行を交流、勉強、教育の場と位置付け、有意義な時間を共有。「顔と顔を合わせて話すことが大事。研修旅行は１年に１回くらいのペースでやっていきたいと考えている。また、参加者も１社一人という制限を設けず、情報交換や勉強のために若手社員の方にも参加していただきたい」と来年は規模を拡大する意向を明かした。
　１４日の昼に新神戸駅に集合した一行は、南京町中華街で昼食を取った後、キユーピー神戸工場へ移動。同工場ではキユーピーの歴史や神戸工場の紹介、各製品を紹介する動画鑑賞、工場見学、ドレッシングやマヨネーズの試食を行った。
　キユーピーは１９１９年に食品工業株式会社として設立。１９２５年に日本初となるキユーピーマヨネーズの製造販売を行い、１９５７年にキユーピー株式会社に社名変更。１９５８年からドレッシングの製造販売をスタートした。
　キユーピー神戸工場はキユーピーグループ初のＣＯ２ネットゼロ工場として２０１６年１０月１９日に生産を開始。敷地面積は６万４０４２平方メートル、従業員数は約１７０名、生産量は約８万１０００ｔ（年間）。神戸工場では１日約６７ｔのドレッシングと同約２９５ｔのマヨネーズを製造。
　１９６０年代はサラダのメニューの幅が広がり、７０年代になるとしょうゆベースのドレッシングの登場でサラダに合わせる食材の幅が広がった。８０年代はドレッシングとサラダが家庭の食卓に登場する回数が増加し、９０年代になるとサラダは食卓の脇役から主役になる存在に変わった。
　２０００年代になると深煎りごまドレッシング、シーザーサラダ、コブサラダなどレストランや新しいサラダメニューの提案が広がった。洗わずそのまま食べられるパッケージサラダがサラダを手軽に楽しめる存在にし、同社はドレッシングを通して新たなメニューと食文化の提案で食卓を豊かにすることに努めてきた。
　マヨネーズの原料となる植物油、香辛料、酢は「良い商品は良い原料からしか生まれない」をコンセプトに厳しい基準を設けて一つ一つにこだわった原料を使用。味だけではなく、「もっとおいしく、もっと使いやすく」をテーマに容器の形状も進化した。
　２４時間稼働で機械化された工場の見学を行い、充填、包装、箱詰めのラインを視察。多くの参加者から「人が全くいない」という声が漏れた。ドレッシングとマヨネーズの試食では、レタスとパプリカのサラダに好きなドレッシングやマヨネーズをかけて食べることができ、新商品や植物生まれのドレッシング、低カロリーの商品の味を確かめた。
　齋藤社長は「キユーピーさんの製造ラインはオートメーション化されていて、人がいなくても製品ができていた。漬物の工場は原料の処理、漬け込み、出荷まで人手がかかる。日本は働く人が減っているので、全ての工程を機械化することは難しいと思うが、できる部分は機械化を進める必要がある」と感想を述べた。
　また、販売面についても「レシピの紙をいっぱいもらってきた。中には思いつかない食べ方も多くあった。キユーピーさんはマヨネーズやドレッシングを調味料や炒め物の油代わりに使うなど、用途や使い方の情報を公開し、広く消費者に伝えて食べ方提案をしている。ただ製品を作っているだけではなく、その先を見て進んでいる」と語った。
　キユーピー神戸工場を後にした一行は、宿泊先である有馬温泉兵衛向陽閣に到着。同ホテルは有馬温泉をこよなく愛した太閤秀吉により、兵衛という名をいただいた、という逸話がある創業７００年の老舗旅館。有馬温泉は日本三古湯として、道後、白浜とともに古来より愛されてきた。日本書紀に記されていることから、１３００年前から人々を癒してきた。名湯「金泉」は、その鉄分と塩分の多さから無色透明で湧き出た後、空気に触れて赤褐色へと変化する。太古のロマン漂う湯けむりの中、有馬の名湯を堪能した。

　同日夜の懇親会は守随純一常務取締役の司会進行で齋藤社長が挨拶を行い、「５年ぶりの研修旅行に参加していただき、感謝している。どこに行くのかということを話し合っている時に私が白鷺城（姫路城）に行ったことがない、という話をしたところ訪問先が兵庫になった。研修先のキユーピーさんの工場は塵一つ落ちていない衛生的な工場で、機械化についても刺激を受けた。明日は観光組とゴルフ組に分かれるが、それぞれ楽しんでいただきたい。当社は荷主様とともに業界を盛り上げていきたいと考えているので、引き続きご協力をお願いしたい」と述べ、菊池食品工業株式会社の菊池幸会長の乾杯発声で開宴。５年ぶりの研修旅行で全国の荷主が交流を図り、懇親を深めた。途中、中漬の社員紹介の時間が設けられ、守随常務、菊地正芳量販部部長、伊藤大樹営業部部長、小川拓也営業部課長が挨拶。自己紹介とともに担当先の紹介や求められる商品などについて語った。
　歓談の時間が続いた後、株式会社太陽漬物の野左根健会長が中締めの挨拶に立ち、「宮崎県の４月の日照時間は５０年に１度と言われるほど記録的に短かった。その他、円安、農家の高齢化などの課題もあるが、工場で働く人もいない。厳しい環境であることは間違いないが、アントニオ猪木さんの『元気があれば何でもできる』という言葉を思い出して元気を出して頑張っていきたい」と万歳三唱の音頭を取って閉会となった。
　翌１５日は観光組と、皆川昭弘会長引率のゴルフ組に分かれて行動。観光組は姫路城、灘菊酒造、北野異人館街を観光し、ゴルフ組は六甲カントリー倶楽部でプレー。ルールはダブルぺリア方式で競技した結果、大沢純一氏（ヤマサン食品）が、ＮＥＴ７３・８で優勝した。
　上位入賞者は次の通り（敬称略）。
　▼優勝　大沢純一＝ＮＥＴ７３・８
　▼準優勝　青木克人（吉沢食品工業）＝ＮＥＴ７４・２
　▼３位　山本賢司（山本食品工業）＝ＮＥＴ７４・６
　▼ベストグロス賞　森田徹（岩下食品）＝グロス８５
【2024（令和6）年5月21日第5163号2面】

東京中央漬物荷主共和会　有力企業５９社垣根を越え情報交換　

東京都公認の漬物荷受機関である東京中央漬物株式会社（齋藤正久社長、東京都江東区豊洲）の取引先で組織される東京中央漬物荷主共和会は１１月２８日、東京都台東区の浅草ビューホテルにおいて、第６４回荷主共和会総会を開催。４年ぶりの開催となった総会には全国より有力企業５９社約１２０名が出席し、各カテゴリーの漬物、原料産地等の情報交換を行い、業界全体の近況と動向を確認した。物価の上昇、進行する円安、人手不足やあらゆる製造コストの上昇など、業界を取り巻く環境は厳しさを増しているが、全国の有力企業が垣根を越えて情報交換を行い、日本一の消費地である東京に所在する中漬の影響力と求心力の強さを改めて感じさせるとともに、結束を強めて課題や問題の解決に向けて進むべき方向性が示された。
総会は守随純一常務取締役の司会進行で、齋藤社長が挨拶に立ち、２０２３年秋の褒章・叙勲で東海漬物株式会社の大羽恭史会長が旭日双光章、前田食品工業有限会社の前田節明会長が黄綬褒章を受章したことを報告し、祝辞を述べた上で、「今期は円安や様々な値上げによって物価の高騰が続き、日本経済全体が新たな時代の変化に対応すべく、日々奔走している。世界では戦争や異常気象による様々な被害が出ており、日本でも漁獲や作物の収穫不良、人手不足など、様々な変化や問題が起きている。その変化に対応するためには当社の力だけではなく、荷主の皆様の力なくして解決することはできない。皆様の知恵をいただき、新しい時代の変化にともに歩みたいと思っている」と協力を仰いだ。
　業績や今後については、「コロナが５類に移行し、インバウンド需要が高まっている。様々なイベントや催しが開催されることで以前の活気が戻り、景気もゆるやかに回復している。当社の今期の上半期の売上は昨対１０６％まで回復している。１０月単月に至っては昨対１１０％と好調で、今期は久方ぶりに良い結果が残せると考えている。これもひとえに荷主の皆様、得意先の皆様、関係各社の皆様のおかげだと思っている。本日は４年ぶりに総会を開催することができ、全国の荷主の皆様と触れ合う機会を作ることができたので、新しい時代に向けて語り合っていただきたい」と結束を強く求めた。
　続いて産地情報交換会（４面掲載）に移り、白石昌之統括営業部長が司会を務めて進行。出席者の中から代表者が各カテゴリー別に原料や商品の売れ行きを報告した。
　総会後、別室にて懇親会が開催され、皆川昭弘会長が挨拶を行い、「産地情報交換会では今後の商売に向けて参考になる話をしていただき、感謝している。総会は４年ぶりの開催ということで、久しぶりに会う方もいると思う。時間の許す限り歓談していただき、英気を養っていただきたい」と述べた。
　続いて株式会社太陽漬物の野左根健会長による乾杯発声で開宴。全国の有力企業のトップが顔を合わせながら情報交換を行い、交流を深めた。
　有意義な時間を過ごした後、前田節明会長が中締めの挨拶を行い、「本日は色々な情報をいただき、感謝している。今年も残すところあと１カ月。１２月は業界の多くの企業が忙しくなると思うので、引き続き頑張っていただきたい」と一本締めの音頭を取り、閉会となった。

変化する食生活に対応
　東京都公認の漬物荷受である東京中央漬物株式会社（齋藤正久社長、東京都江東区豊洲）は９月２９日、東京都台東区の東京都立産業貿易センター台東館にて『２０２３Ｃ‐Ｚジョイフルフェア』を開催。展示会には昨年を２１社上回る１０２社が出展し、約２００名の量販店、二次問屋、三次問屋、専門店、外食関連のバイヤーが来場した。中央漬物コーナーでは同社において３品目のＰＢ商品となるパプリカを原料とした「彩菜さらだ漬（米甘酢ドレッシング）」を展示し、注目を集めた。「激変する社会に対応する食生活」をテーマに、全国の名産漬物をはじめ、漬物専業卸の展示会ならではの隠れた逸品やこだわりの商品、季節の限定商品、年末年始に向けたイチオシ商品、新商品など多数の商品を展示。様々なニーズに対応できるメーカーが一堂に会し、積極的な商品提案が行われた。

　食品に対するニーズは、コロナ禍、ウィズコロナ、アフターコロナと、それぞれのタイミングで変化してきた。また、今年は記録的な猛暑の年となり、気候の変化や季節商材への対応はこれまで以上に難しい環境となっている。
　定番商品がこれまでと同様に売れ続ける、ということは不透明で、消費者に支持され続けるための提案や取組を行う必要がある。展示会では、商品の発掘や新たな販路開拓をポイントに初出展も含めて１００社を超えるメーカーが各カテゴリーを代表する自慢の逸品や新商品、差別化を図る高付加価値商品を取り揃え、多くの選択肢を提供。新しいことにチャレンジする姿勢を示した。
　昨年４月の社長就任から２回目の展示会となった齋藤社長は、展示会の内容を改革。開催時期を例年の７月から９月に変更し、提案商品も秋冬から年末年始向けを中心とした。
　また、バイヤーからの要望もあり目玉だった全国名産コーナーをなくして高価格付加価値コーナーを設置するなど、会場の風景やコンセプトにも変化を加えた。
　さらに、競合するメーカーが近くにいると商談がやりにくい場合があるため、カテゴリー別ではなく、あいうえお順にブースを配置。出展メーカーの意向を汲んだレイアウトにした。

「激変する社会に対応する食生活」 最新のトレンドを発信
　齋藤社長は「展示会についてはマンネリになりがちなので、いつもと同じことをやらないように工夫した。新しいことにチャレンジして良ければそれを続けるし、課題や問題があれば改善する。得意先にも新しいことに取り組んでいる、というイメージを持ってもらいたかった。また、スーパーから高付加価値商品の提案に関する要望があり、高価格付加価値コーナーを設置した」と狙いを説明した。
　現状と今後については、「コロナやインフルエンザの感染が拡大している他、物価高が止まらない。夏の猛暑で赤かぶや大根の原料がなく、メーカーも人手不足となっている。来年は物流問題もあり、大変な時代を迎えている」と課題を指摘した。
　その一方で「人流が戻り、外食が伸びている。また、在宅も定着しているので小売店も伸び代があると思っている。現在のニーズは、健康機軸、物価高対応、簡便・時短。特に簡便性の要求は強く、梅干しは種抜き、新生姜や沢庵はスライス、高菜は刻みが伸びている」と今後の可能性について言及した。
　会場では年末年始コーナーで季節商材が紹介された他、簡便性に対応した刻み商品やカップのスライス及びカットタイプの商品、賞味期限を延長して食品ロス削減に貢献する商品、健康志向に対応した発酵食品や減塩商品、少人数世帯向けや食べ切りの少量タイプなど、漬物業界の最新トレンドが発信される内容となった。
　展示会の中盤に行われた記者会見に出席した菊地正芳量販部部長は、「他の食品業界では大豆ミートや冷凍食品の取り扱いが増えている。そこの部分は漬物業界も課題になる。漬物でも素材として使用しているメーカーもあるので、展示会でそれらの商品を見て参考にしていただきたい」と新しい素材や分野を追求する必要性を訴えた。

　２０２２年４月に皆川昭弘前社長（現代表取締役会長）から齋藤新社長へとバトンタッチが行われ、新体制となって初めての展示会となった。コロナ禍の中で健康への意識が高まりつつある中、前回（２０１９年）から続いて「発酵漬物コーナー」が設置された他、例年通り“全国の特産お漬物マップ”を中心としたメイン展示「全国銘産コーナー」が設けられ、地域ごとに分かれた銘産品を展示。また、入口を入ってすぐ右の一角には「イチオシコーナー」が設置され、出展各社自慢の商品が陳列された。

　東京都公認の漬物荷受機関である東京中央漬物株式会社（齋藤正久社長、東京都江東区豊洲）は、１１月２８日に東京都台東区の浅草ビューホテルにて第６４回荷主共和会総会を開催する。開催は２０１９年以来、４年ぶり。
　今年も恒例の産地情報交換会と懇親会を実施し、情報を共有しながら交流を深める。開催時間は情報交換会が１５時～１６時、懇親会が１６時～１７時。
【2023（令和5）年10月11日第5142号１面】